欠陥の疑いのある住宅とは

素人では難しい書類のチェック、それにかこつけて欠陥住宅を建てられてはたまりません!!

第三者である専門家の協力を得て理想のマイホーム作りをしましょう

欠陥住宅の疑いのある住宅とは、一体どのようなものなのでしょうか。
まずは、その定義をしっかりと覚えておかないことには、どんな住宅が欠陥がある事例で、どんな住宅がしっかりとしたものなのか、ということの見分けがつかなくなります。

欠陥のある住宅であるか、そうでないか、ということを見分ける第一のポイントは、工事が契約書と法律にきちんと則ってなされているかどうか、ということです。

実際の建物の中がはじめに契約したときの図面と食い違っている、という場合や、建築基準法に定められた基準に違反した建て方をしている、というものならば、それは間違いなく欠陥のある住宅であるといえます。
そして、欠陥住宅の事例をつくらないために建築主が行うべきことは、なるべく多くの証拠をとるようにすることです。
工事を契約する段階で、可能な限り多くの図面と仕様書を入手するようにしましょう。
契約の時にこれらを入手しておかないと、万が一工務店などに欠陥工事や手抜き工事をされたとしても、その証拠を何も残せなくなります。

しかし、例え図面や仕様書を多く入手していたとしても、一旦建物が完成してしまいますと、建物の構造の欠陥をチェックすることはできません。
完成後に建物の構造があるかどうかチェックしてもらうとなると、また多額の追加費用がかかってしまいます。

欠陥住宅の事例を作らないためには、建物の構造については工事中に工務店などの大工や職人の作業の様子をきちんとチェックすることがとても重要となります。
欠陥や手抜きの多い構造の住宅を建てられてしまうという危険性を少なくするためには、多少の追加費用の発生は覚悟で、工事中に第三者によるチェックをしてもらうようにしたほうがよいでしょう。
欠陥住宅の事例のチェックを専門に行っているNPOの多くが、住宅工事の作業のチェックはもちろん、住宅建設工事の見積もり書や契約書のチェックの依頼を快く引き受けてくれます。

実は、見積もり書や契約書には、手抜き工事や欠陥工事につながる様々なトラブルが隠されているほか、一部のハウスメーカーが発行している契約書は建築主に不利な内容を押しつけるものとなっています。
こういった書類に整合性があるのか、見積もり書に示された価格は妥当なのか、施工主が不利な契約をさせられてないかといったことについて、NPOでは厳しく審査しています。
また、万が一工事中にトラブルが発生したという場合でも、NPOが施工主の側に立って対応してくれます。

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